タイヤ情報(1)

 会社全体で『タイヤプロジェクト』 
   にいがたエネルギー 泰平橋ss 
 新潟かわら版  vol.10 (1999.10) 掲載より

 油外全般の買い控えが厳しく、タイヤ商戦も年内が勝負と考えている。店頭では安全点検時のタイヤチェックでゴム質の劣化や減り具合に応じた危険性を説明し、営業車での来店客には自家用車の履き替えを勧めている。また請求書に販促チラシを同封し、シーズン前から顧客認知に取り組む。

 会社全体でタイヤプロジェクトを組んでカーショップなどの競合店調査をしているが、給油所のタイヤが割高というイメージは過去の話。

 技術料金については店頭明示して適正徴収を図っているが、常連客に購入を勧めるには競合店にない柔軟な対応をとることもセールスポイントの一つ。年間のタイヤ売り上げの8割程度が集中する冬場は、顧客の立場に立った安全走行の専門的なアドバイスを継続することが大切。年末にかけ、購入のきっかけとなる日常のコミュニケーションを強化することで対応する。


     タイヤ情報(2)

 価値観に応じ専門的なアドバイス 
   高助 タイヤプラザ116 
 新潟かわら版  vol.10 (1999.10) 掲載より

 燃料油も売るカーメンテナンス専門店がコンセプト。需要期のいまは1000本のタイヤ在庫があり、スタッドレスは年間売り上げの7割を占める。先日まで展開した1周年イベントでは懸賞や特典を設けた紹介キャンペーンにも取り組み、現時点の予約は200本を超えた。雪道走行後に交喚時期などに関する相談も多いので年明け以降も相当の需要が見込まれる。

 顧客の価値観や車種に応じた専門的アドバイスを続け、1月中には目標の1000本を達成したいと考えている。現金、クレジット客が大半のため給油客をいかに取り込むかが今後の課題。

 また、大量仕入れによるホイールセット販売を展開するカーショップに対抗するには高収益の工賃確保も重要。だだ、専門的なメンテナンス設備もあるので、カーマニア層などには高額な作業料を逆に強調してホイールとのセット販売を勧めるケースも多い。


     タイヤ情報(3)

 全男性社員が認定アドバイザー 
   川崎商会 新潟中央インターss 
 新潟かわら版  vol.10 (1999.10) 掲載より

 創業50周年記念の感謝イベントとして、購入客に旅行ク一ポン券やギフト券を抽選でプレゼントする“タイヤ・アルミホイールキャンペーン”に12月半ぱまで全社あげて取り組んでいる。

 全男性社員がメーカー認定のアドバイザーでもあり、精力的な店頭PRに景品効果を相乗させたことで、総売り上げの7割を占めるスタッドレスの売れ行きもここまでは順調。在庫が豊富な今月までが勝負。経費削減で履き潰し傾向が高い営業車が課題だが、法人客回りで需要をチェックし、徹底した履き替えPRを続ける。

 また、タイヤのみの購入なら工賃を徴収するが、ホイールセット販売では臨機応変の対応をしている。そばにカーショップもあるが業態や購買層も異なるので意識していない。販売増のカギは給油所のもつ購入ニーズの集約と見積もり客の取りこぼしを極力減らす先手の対応が不可欠。


     タイヤ情報(4)

 タイヤの再チェックに取り組もう 
 新潟かわら版  vol.15 (2000.04) 掲載より

 油外収益の中核商品としてタイヤ販売スペースを拡張する給油所が増えているが、交換時には使用済みタイヤの引取りを行うのが一般的。いわば表裏一体の関係にある廃タイヤ回収作業だが、取扱商品の流通ルートが整備されている給油所業界は、タイヤメーカーや処分業者などと連携しながら適正処理に努めている。

 ところが、一部地域での不法投棄が社会間題になっていることも事実。昨年1年間に全国で発生した廃タイヤは1億100万本にものぼり、リサイクル率でみれば88%とかなり高いウエイトで有効利用が進んでいるが、残り12%とはいっても全体本数が多いだけに環境に与える影響は大きく、今年度以降は一層徹底した管理が要求されることになりそうだ。

 廃タイヤのリサイクルシステムは平成7年3月の法改正で確立され、給油所はリサイクル協議会などを通じて指定店となり、仲介スタイルで廃タイヤの有料引取りを実施、環境保全に積極的に取り組んでいる。給油所業務に起因する産業系の廃棄物の中でもいち早くリサイクル制度が本格導入されたのが廃タイヤで、その意味でも間接的に社会に貫献してきた格好。

 今シーズンの県内タイヤ使用状況を総括してみると、先月に寒波が再到来したため例年以上に冬用タイヤの使用期間が長くなったといえる。シーズン終了を見込んで外してしまった冬用タイヤの再装着が必要になったり、履き潰しを覚悟するようなケースも目に付くなど、どうも予想を外したドライバーが多かったようだ。

 4月も残りわずか。ゴールデンウィークを目前に控えて、履き続けた冬用タイヤや、履き替えた夏用タイヤの摩耗や劣化状況などを再チェックすることで、“安全走行”と“環境対応”に石油販売業界を挙げて取り組んでいることをアピールしたい。


     タイヤ情報(5)

 適切なアドバイスしよう 
   スノータイヤ履き替え時期到来! 
 新潟かわら版  vol.21 (2000.11) 掲載より

 スノータイヤヘの履き替え時期となってきた。給油所の中には「暖冬の影響でスノータイヤでの走行距離が減ってきている」との指摘もみられるが、特に冬用タイヤは“グリップ力”が命といわれるように、摩耗状況以外にもゴム質の劣化が大きなポイントとなることから、使用状態に応じた適切なアドバイスが重要だ。

  タイヤ交換の目安は3年

 シーズンオフ時の保管状況にもよるが、グリップ力の維持に必要な交換の目安は3年とされている。これに対して、ユーザーの一般的な使用年数は3〜5年程度が多いようだ。つまり、タイヤ性能とユーザー意識との間に若干のズレが生じていることになるので、こうした点に留意したセールストークも必要だろう。

  安全確保のため4本同時交換を

 一方、フルタイム4WD小型乗用車タイプのトラブル事例で、摩耗の激しかった前輪2本だけを交換したところ、タイヤ径の違いから生じたとされるミッション故障クレームが寄せられたケースもあるとのこと。常時四輪が駆動するフルタイム4WD車はできるだけ均一にタイヤが摩耗していくほうが望ましいともいわれ、自動車メーカーサイドでは「タイヤ交換時には4本とも一緒に」と呼びかけているようだが、安全走行をより確実にするためにも2WD・4WDを問わず的確な説明を心がけていく必要がある。

  有料化も視野に入れたフォローが重要

 また、特にユーザー自身が保管していたタイヤの履き替え依頼を受けた場合には、有料化も視野に入れたエアチェックや亀裂点検などのフォローが重要。タイヤ履き替え作業の最終確認はトルクレンチでの締め付けを。これがユーザーの信頼感や安心感につながる。


     タイヤ情報(6)

 ユーザー取り込みの時代 
   田島屋 亀田バイパスss 
 新潟かわら版  vol.25 (2001.03) 掲載より

 田島屋亀田バイパスSS(酒井信之所長・出光系)は、積極的な訪問活動でタイヤ販売実績の拡大を図っている。タイヤ履き替えに備えて、2月中旬に全社会議を開き、訪問可能な法人や個人および本社倉庫で春タイヤを保管している顧客を総チェックした。空き時間に所長自らが訪問し、状況に応じて見積り作成やアドバイスを行う。これを交換時期前に終わらせて受注を取り、ホイールを組み換えておけば、集中時にスムーズな対応ができる。

 訪問時のポイントは「ユーザーにも一緒に見てもらい、タイヤ溝の残量や使用年数ではなく“プロの目”で状況説明を行うことだ。 」と指摘。また、個人客の場合には「 灯油とタイヤの保管場所は近接しているケースが大半なので、灯油配達時などにさりげなくチェックしてアドバイスしたり、見積りを出させてもらう。」とのこと。

 ただ、ここまでできるのは日常の信頼関係を大事にし、空気圧チェックなどのきめ細かな配慮と対話を心がけて「長い目で付き合える店 」作りを徹底しているからだ。酒井所長は「“待ち”の商売は終わった。これからは積極的にユーザーを取り込む時代 」と行動力の重要性を強調する。


     タイヤ情報(7)

 スタッフ全員の意識高揚 
   宮島石油販売 空港前ss 
 新潟かわら版  vol.25 (2001.03) 掲載より

 宮島石油販売空港前SS(近藤博靖店長・JOMO系)は、高実績のタイヤ販売を毎年こなしている認証工場併設型の給油所。販促活動としては、履き替えのタイミングに合わせて本社で事前に作成したチラシを利用して店頭告知と周辺へのポスティングを行っており、また、洗車やオイル交換などの作業時にタイヤの使用状況を見てアドバイスするなど、多くの給油所でも見られるような一般的な取り組みが基本。それでも成果が上がっているのは、全社的に高レベルな人材教育を続けてきた経営方針による部分が大きい。

 近藤店長も「なにも特別なことはやっていない」とした上で、「 油外商品を勧める以前に、まず社員同士のコミュニケーションを大事にしておくことが重要。これができていなければ顧客とのコミュニケーションもうまくいかない。目標の違成に向けて、全員で取り組むことを心がけている。 」と、スタッフ全員の意識高揚に重点を置いている。
 その一方、今後の課題は「自信を持って店頭でのタイヤ点検と声かけをもっと増やしていくこと」とみており、「アルバイトでも声かけができるような環境作り」(本間宏幸新潟地区統括マネージャー)でヒット率向上をめざす。




     タイヤ情報(8)

冬タイヤ対策 (油外情報)     
 夏場商戦も終わり、早や秋・冬場商戦へ準備の時期に来ている。
広報委員会では、ブリヂストンタイヤ新潟販売株式会社、田中常務と安藤販売企画本部次長を取材した。

 ブリヂストンはトップメーカーとして豊富な品揃えは衆知の通りだが、特にSSチャネルを通したタイヤ販売に重点を置き、その支援策と増販指導力は好評だ。

安藤次長も「ブリヂストンはタイヤ販売のチャネルとしてSS店頭を一番大事に考えている。今、誰にでも見積もりができるソフトを開発し紹介している。今後もSSスタッフ、店主とも情報交換をし、共にタイヤ商戦で栄えるよう支援して行きたい」と熱く語ってくれた。


 今冬スタッドレスタイヤの「需要動向とサイズ別売れ筋予測」、「SS業界のタイヤ販売概況」についての貴重な資料を提供頂いた。
 組合各店のタイヤ商戦を優位に戦う為の情報やマネジャー会資料として有効に活用頂きたい。


資料 1〜5 今冬タイヤ需要予測とサイズ別売れ筋予測
資料 6 前年県内地域別最低気温と降雪状況(今年のSS繁忙予測)
資料 7〜10 タイヤ販売概況・タイヤ需要
資料 11〜14 ユーザーニーズ
資料 15 タイヤ購入チャネル
資料 16〜17 SS調査・アンケート結果



     タイヤ情報(9)

 油外情報「春タイヤ」編                       
「SSでのタイヤ交換の復権」をテーマに、ブリヂストンタイヤ新潟販売鰍取材!!
 厳しい経営環境だった今冬商戦が終盤を迎え、雪解けの音とともに春・夏用タイヤへの履き替えが始まる。
大切なこの時期、他業界への流出に歯止めがかからないタイヤ需要を取り戻すためには、なによりもSS業界“最大の長所”と再認識すべき「来店頻度の多さ」を活かしたグッド・タイミングでの声かけに努めたい。
また同時に、「交換作業の容易さ」と「ロープロ(高扁平率)タイヤやランフラットタイヤへの対応」を視野に入れ、新型タイヤチェンジャーの導入についても検討を加えてみたい。

 広報分科会では昨年10月に続いて「SSでのタイヤ交換の復権」をテーマに、ブリヂストンタイヤ新潟販売鰍取材した。要旨は次の通りで、詳細は資料を参照していただきたい。

取材先:飯田定志社長、田中正一常務、安藤稔販売企画本部次長
聞き手:山田隆一委員長
取材協力:ぜんせき新聞

 全国的な傾向として、ユーザーのタイヤ購入チャネルはカーディーラーとチェーン展開している整備工場のシェアが高まる一方、SSは過去5年間で18・6%から14・5%に下がるなど毎年シェアダウンが続いている(資料P2)。新車の販売不振がディーラーの整備事業意欲を高めている影響もあるが、SS業界の人員削減やパート・アルバイト化で声かけ率が下がり、せっかくのチャンスを逃している部分も大きい(P3)

 だが、ユーザーはタイヤの情報を必要としているし、(P4)使用状況でも7割のユーザーは摩耗限度が来る前に交換しているのが実態であり(P5)、しかもそのきっかけは自ら点検して交換を決めるユーザーが過半数を占めている(P6)。一方、不良タイヤでの走行も2割程度ある(P8)。この調査結果を見れば、タイヤ点検を励行すればSSで交換ニーズを掘り起こすことは十分可能であることがわかる(P9)

 カーアフターマーケットの上位15品目中、乗用車タイヤは3600億円(32%)で断トツトップで、2位DVDナビの1600億円(14%)、3位オイルの1400億円(13%)を大きく引き離しているまさに「必需品」だ(P10)。 

 SS業界の埋もれている潜在力を浮上させるために、今年上半期はタイヤとアルミホイールのセット販売を提案したい。新潟県内の売れ筋車種別にターゲットを絞り込み、積極的な声かけを行ったらどうか(P12P13P14P15P16P17P18)。

 他方、タイヤ市場の変化(サイズ・タイプ)への適応も欠かせない。これに合わせて従来のタイヤチェンジャーでは対応できないタイプの販売比率が高まっている。いまや16インチ以上のロープロタイヤは3割を占めており、ディーラー、カーショップ、整備工場は当たり前に保有している新型チェンジャーだが、SSでの導入率はわずかに過ぎないのが実状だ。

 バブル期前後の導入が多かった現在のチェンジャーでも、ますます増えている13〜15インチタイヤへの対応は可能だが、ロープロタイヤをはじめ高級車への導入が広がりつつあるランフラットタイヤには対応できない。また、新型チェンジャーであれば従来型の“熟練度の必要性”を大幅に緩和できる。導入コストは倍程度になるが、女性や正社員以外でもタイヤ交換作業に従事することが可能となるため、結果的に声かけの幅を広げることにつながる。

 SS業界の場合、POS管理上で「販売」と「作業」の収益がそれぞれ別項目として計上されるが、タイヤ販売、交換作業料、アルミホイールとのセット販売全体をタイヤ関連収益と捉えれば、車検や洗車ビジネスにも決して引けを取らない。

 このタイミングを機に、タイヤ販売の復権を目指して、まずは積極的に空気圧点検を励行してほしい。
新型タイヤチェンジャーは操作性にも優れている。
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